結婚式キャンセル料はいつから・いくら費用が発生する？契約前に確認すべきことも解説

• 目次

•  

• 1.結婚式のキャンセル料が発生するのはどんな時？
• 1-1.契約のキャンセル規定に当てはまる場合
  1-2.利用者の都合により結婚式をキャンセルした場合
• 2.結婚式のキャンセル料が発生するのはいつから？
• 3.結婚式のキャンセル料金はいくら？
• 4.もし結婚式をキャンセルすることになったら？
• 4-1.結婚式場でキャンセルの手続きをする
  4-2.結婚式用に予約・手配した物のキャンセル手続きをする
• 4-3.結婚式キャンセル料の両家の分担を決める
  4-4.招待したゲストに連絡をする
• 5.結婚式場都合でキャンセルになった場合は？
• 6.結婚式のキャンセル料を抑えるために
• 6-1.中止が決まったら早めに式場に連絡する
  6-2.ブライダル保険に加入しておく
• 7.結婚式場を決める前に確認すべきこと
• 7-1.見積もり金額を確認
  7-2.支払い・キャンセル規定について確認
• 7-3.担当者が見学時と同じであるか
• 7-4.できること・できないことを明確に
• 8.トラブルを防ぐために、結婚式場選びはキャンセル規定の確認も忘れずに

結婚式におけるトラブルの一つとして挙げられるのが、キャンセル料の有無です。
実は結婚式がキャンセルになったからといって、必ずしもキャンセル料が発生するわけではありません。
一体どのような時に結婚式のキャンセル料が発生するのか、具体的に2つのケースについて解説します。

契約のキャンセル規定に当てはまる場合

結婚式のキャンセル料が発生するケースの一つ目は、キャンセル規定に当てはまる場合です。
キャンセル規定とは、結婚式場側が設けているキャンセルに関するルールのこと。
式場は契約が成立した時点から準備が始まり、スタッフの手配や資材の確保など、さまざまな手続きが進められます。
そのため、キャンセルが発生すると、準備にかかった費用や予定していた収益に影響が出てしまうことから、キャンセル可能な期間や発生する費用について事前にルールが設けられています。
キャンセル規定は式場によって異なりますが、一般的に契約前は規定外のためキャンセル料は発生せず、契約後であれば挙式日に近くなるほどキャンセル料は高額になります。

利用者の都合により結婚式をキャンセルした場合

結婚式のキャンセル料が発生するケースの二つ目は、利用者の都合で結婚式をキャンセルした場合です。
体調不良、海外転勤、金銭的な事情など理由はさまざまですが、キャンセルの理由が利用者側にある場合、基本的にはキャンセル料が発生します。
反対に設備トラブルやダブルブッキングなど、式場側の都合で結婚式がキャンセルになった場合、キャンセル料は発生しません。
ちなみに、感染症の流行や自然災害など、どちらの都合でもなくキャンセルせざるを得なくなった場合の対応はさまざまです。
キャンセル料が発生しないこともあれば、結婚式費用の何割かを支払うケースもあります。

前述の通り、キャンセル規定は結婚式場によって異なります。
そのためキャンセル料が発生するタイミングは式場によって異なりますが、一般的に仮契約のタイミングでは発生しないケースが多いです。
本契約後は他の利用者の予約を断ったり、当日に向けて人員の手配が進んだりするため、キャンセル料が発生することが多くなります。
また、本契約後でも挙式日が半年や1年以上先であればキャンセル料が発生しないケースもあるため、契約時に確認すると良いでしょう。

結婚式のキャンセル料に関しても、結婚式場によって異なります。
また、結婚式場以外のところで手配したものがあれば、式場とは別にキャンセル料が発生する可能性もあるため注意しましょう。
いずれの場合も、キャンセルした日が挙式当日に近いほど、キャンセル料は高額になりやすいです。
反対にキャンセル日が挙式当日から遠い場合、固定の解約料が設けられていたり、申込金分の支払いで済んだりすることもあります。
一例として、NEEDSのキャンセル料を紹介します。

※NEEDSの例です。
※お見積金額とは、お客様が契約時に受け取られたお見積書金額の総額をいいます。ただし、ご請求書を発行済の場合はご請求書金額の総額といたします。
※招待状、前撮り撮影等、すでに納品済みの商品は、納品時点または手配完了時点でお見積書記載の代金全額と税金を申し受けます。詳細はご来館時に別表にてご案内させていただきますので、そちらをご確認下さい。

無事に結婚式当日を迎えるに越したことはありませんが、やむを得ない事情により結婚式をキャンセルせざるを得ない可能性もあります。
キャンセルトラブルを防ぐためにも、キャンセルに伴う手順ややるべき事は事前に押さえておくと安心です。
この項目では、結婚式をキャンセルすることになった場合の対応について解説します。

結婚式場でキャンセルの手続きをする

結婚式をキャンセルすることが決まったら、まずは結婚式場に連絡しましょう。
可能であれば結婚式場に足を運び、担当者やプランナーに直接伝えるのがおすすめです。
言える範囲で結婚式キャンセルの理由を伝え、ある程度準備が進んでいた場合はこれまでのお礼も伝えると、お互いにわだかまりが残りにくいでしょう。
また、キャンセルを伝えたタイミングで結婚式キャンセル料や支払い方法・期限などを案内されます。
内容をしっかりと確認し、決められた方法・期間内に支払いを済ませましょう。

結婚式用に予約・手配した物のキャンセル手続きをする

結婚式場以外に予約・手配したものがある場合、それらもキャンセルしましょう。
たとえば招待状や席札・席次票、引き出物などを外注した場合は、それぞれキャンセルの手続きが必要です。
キャンセル漏れがあると費用が発生したり、結婚式場に届いてしまい迷惑がかかったりすることがあるため、必ず確認してください。
また、ドレスやタキシードなどの衣装類、ブーケや装花などの装飾類等、結婚式場を通して手配したものは式場からキャンセルの連絡が行くため、自分たちでキャンセル手続きを行う必要はありません。

結婚式キャンセル料の両家の分担を決める

結婚式のキャンセルに伴い、キャンセル料が発生する場合は両家の分担を決めましょう。
それぞれが負担する割合はキャンセルの理由によって異なり、一般的にキャンセルの理由を作った方が全額、または多く負担するケースが多いです。
あらかじめ結婚式費用の負担の割合を決めていた場合は、それに則って金額を決めるのも良いでしょう。
結婚式キャンセル料が高額である場合、家族の助けが必要になるケースもあります。
支払いが難しい場合やふたりで解決できない場合は、両家を交えて相談しましょう。

招待したゲストに連絡をする

すでに招待状を送っている場合は、ゲストにも連絡しなければなりません。
ゲストは招待状を受け取った時点で予定を調整しているため、できるだけ丁寧にお詫びの連絡を入れましょう。
連絡の順番は会社の上司や先輩など、目上の人から順にするのがマナーです。
可能であれば電話で直接伝え、どうしても連絡が取れない場合のみメールを送りましょう。
より丁寧に伝えるなら、電話・メールの後に「詫び状」を送付するのもおすすめです。

結婚式場の都合でキャンセルになった場合は、まずは理由を確認しましょう。
倒産が原因の場合は難しいものの、災害や設備不良等が原因であれば、別の日程や他の会場に変更できる可能性があります。
変更が難しい場合は、返金・補償について問い合わせましょう。
結婚式場側に確認するだけでなく、自分たちで契約書を読み返し、返金の有無や金銭的な補償内容を確認することも大切です。
場合によっては弁護士や消費者センターの力を借り、全額返金の可否や日程・会場の変更に伴う費用負担について交渉する必要があります。
また、キャンセルが決まった時点でゲストへの連絡も必要です。
可能であれば新しい日程と会場についても一緒に連絡すると良いでしょう。
別の日程や会場が決まらない場合は、あらためて結婚式場探しを始めてください。

結婚式のキャンセル料は、タイミングによっては高額になることがあります。
金銭的な負担になるだけでなく精神的な負担にもなるため、可能な限りキャンセル料を抑えるように工夫するのがおすすめです。
この項目では、結婚式のキャンセル料を抑えるためにできることについて解説します。

中止が決まったら早めに式場に連絡する

結婚式を中止することが決まったら、できるだけ早く式場に連絡しましょう。
連絡が遅くなればなるほど、結婚式のキャンセル料は高額になります。
キャンセルの連絡は結婚式場に直接出向いて行うのが理想的ではありますが、都合がつかず連絡が遅くなってしまう場合は、ひとまず電話でキャンセルを伝えても構いません。
電話を入れた時点でキャンセルになったことを確認し、後日改めてお詫びと挨拶に行くことを伝えると良いでしょう。

ブライダル保険に加入しておく

結婚式のキャンセル料を抑えるために、ブライダル保険に加入しておくのもおすすめです。
ブライダル保険とは、結婚式を中止せざるを得なくなった場合に発生する費用を軽減するための保険のこと。
事前に加入しておけば、キャンセル料が発生した場合でも一部の費用を負担してくれる可能性があります。
利用者側の都合によるキャンセルはもちろん、自然災害や感染症の流行などが理由のキャンセル、または衣装・会場の破損に伴う弁償等も補償してくれるため、万が一の際も安心です。

結婚式場とトラブルにならず、かつ自分たちの理想通りの結婚式を挙げるためには、事前の確認が大切です。
最後に、結婚式場を決める前に確認すべきポイントを4つご紹介しますので、お気に入りの会場を見つけたら、本契約の前に必ず確認してください。

見積もり金額を確認

まず確認すべきポイントは、見積もりの項目と見積額です。
式場によっては、招待予定のゲスト人数をもとに概算を提示してくれることもありますが、初期の見積もりではリーズナブルなランクの料理や衣装プランが組まれている場合もあります。
そのため、自分たちの希望を反映させていくうちに、見積額が当初より大きく変動することも考えられます。
どの項目がどの内容に基づいているかをしっかり確認しておくことが大切です。

支払い・キャンセル規定について確認

続いて確認すべきポイントは、支払いやキャンセル規定についてです。
申込金や前金の有無、クレジットカード支払いの可否、支払い期日などを明確にしておくと良いでしょう。
キャンセル規定については、まずは利用者都合でのキャンセルの可否と、式場都合によるキャンセルの場合の返金・補償の有無について確認することが大切です。
キャンセルできる場合はいつからキャンセル料が発生し、いくらになるのかをしっかり確認しておきましょう。

担当者が見学時と同じであるか

スタッフの印象が式場を決める大きな理由になった場合は、契約後も見学時と同じ担当者が引き続き対応してくれるかを確認しておくと安心です。
多くの式場では、見学時は営業担当が案内を行い、成約後にウェディングプランナーが担当することが一般的です。
「印象が良かったあの方にお願いしたい」といった希望がある場合は、事前にその可否を相談しておくと良いでしょう。
また、担当者が変わる際には、申し込みの際に要望していた内容に抜けや漏れがないかもあわせて確認しておくことが大切です。

できること・できないことを明確に

結婚式の演出に希望がある場合は、それが実現可能かどうかも事前に確認しましょう。
たとえばランタンを使った特殊な演出やペットの挙式・披露宴への参列などは、式場によって可否が分かれます。
また、持ち込み可能なものについてもあらかじめ確認しておくことがおすすめです。
衣装にこだわりたい場合や、ヘアメイク・カメラマンなどを知人にお願いしたい場合は、式場と提携していないショップへの依頼が可能かを問い合わせましょう。
場合によっては持ち込み料が発生する可能性もあり、その場合の金額も確認しておくと、式場決定の判断材料にしやすいです。

結婚式のキャンセル料は、本契約以降に利用者側の都合でキャンセルした場合に発生することが多いです。
キャンセル料が発生するタイミングやキャンセル料金は式場によって異なるため、キャンセル規定をしっかりと確認しましょう。
式場以外に依頼したもののキャンセル手続き、ゲストへの連絡も忘れずに行ってください。
また、結婚式に伴うトラブルを防ぐためには、見積もりやキャンセル規定の確認、会場でできること・できないことの明確化が大切です。
不安な方はブライダル保険への加入も検討しつつ、最高の結婚式を挙げられるように、少しずつ準備を進めましょう。
NEEDSでは、ブライダルフェアの段階から、実際におふたりの結婚式を担当するウェディングプランナーがご案内を担当します。
さらに、成約後から当日まで「1顧客1担当制」でサポートする体制が整っているため、相談のたびに担当者が変わる心配もなく、安心して準備を進めることができます。
気になることやご不安な点は、ぜひブライダルフェアでご相談ください。